iDeCoで叶える老後資金計画

この記事を見てやってもらいたいこと

1.老後のライフプランを考えiDeCoが自分の人生に必要か考える。

2.iDeCoを使わない場合は別の老後資金の資産形成を考える。

始めに

iDeCoは個人型確定拠出年金といい、自分自身で将来の老後資金を積立投資して年金などの形で受け取る制度です。iDeCoは、様々な投資商品を運用する形で積立ができる為、自分に合った老後資金の資産形成を行えます。自分で決めた一定の額を選んだ投資商品に毎月積立し資産を増やしていく仕組みです。

また資産の受け取り方も退職金控除が使える一時金受け取りや公的年金控除が使える年金受け取り、またどちらも組み合わせるなど、ライフプランに合わせた受け取り方が決められます。

1.長期投資を前提とした老後資産の資産形成

iDeCoの年金受け取り開始年齢が60歳の為、長期で積立をすることが前提となっています。自分自身で積立することで、国民年金や厚生年金だけでは、年金が足りない場合にそれを補うことができます。株式などリターンが高い投資商品に投資することで、効率的に老後資金を資産形成できる可能性がありますが、その分リスクも大きくなる為、定期的なリバランスやスイッチングが必要になります。

2.節税効果

iDeCoには、３つの税制優遇があります。

1. 積立金に対する控除
2. 運用利益に対する控除
3. 受け取り時の退職金控除or公的年金等控除

1.拠出額に対する控除は拠出金額が控除されそれにより、住民税と所得税が減税されます。収入が多く、累進課税の税率が高い場合はより節税を期待できます。

2.投資商品の運用益が非課税になります。本来なら約20％の税金が課税されるところiDeCoなら非課税の為、効率的に再投資をすることができ、その分資産が増えるスピードが早くなります。

3.受け取り金を一時金として受け取る場合は、退職金控除が使え、年金として受け取る場合は公的年金等控除が使えます。また一時金と年金受け取りの受け取り方は併用できる為、ライフプランに合わせて受け取れます。

3.様々な投資商品

iDeCoでは、様々な商品な投資商品を選ぶことができます。株式や債券、投資信託、ETF、REITなどの他にも、元本確保型などもあります。インデックスファンドへの積立投資のほかに、債券を組み合わせるなどリスクを考慮した運用も可能です。

4.デメリット

1. 原則60歳まで受け取り不可その上解約も不可。
2. 受け取り時に出口戦略が必要になる。
3. 手数料がかかる。
4. 新NISAとの兼ね合いを考える必要がある。

1.60歳まで受け取り不可で解約も出来ない為、管理が必要になってきます。積立の最低金額が5,000円と割と高く、また後述する手数料がある為、本当必要か考える必要があります。

2.満期の60歳〜75歳の間に、一時金として受け取るか年金として受け取るか、またその両方を併用するか選ばないといけません。選択肢がある分、悩みやすくまたその時の資産や市場の状況により、柔軟に対応をしないといけません。

3.iDeCoは加入・移管手数料や還付手数料、運用手数料など各種手数料がかかります。運用手数料は証券会社によるため、証券会社を選ぶ際に注意が必要です。

4.2023年現在の特有のデメリットとして新NISAの存在があります。今まではiDeCoとNISAを併用する方も多かったと思いますが、NISAが大幅に改良された為、考え直す必要が出てきました。iDeCoの積立金の控除は魅力ですが、流動性を考えた時に新NISAへの積立の方が柔軟に対応できます。

まとめ

節税しながら老後資産を積立投資で資産形成できるiDeCo。

上手に活かせば